日程・プログラム

令和６年度の診療報酬改定では、「意思決定支援」と「身体拘束最小化」に努めなければならないことが盛り込まれました。尊厳の保持と自立支援に必要な本人の意思の尊重や意思決定支援の重要性は増し、各病院においても取り組みが進んでいるところです。
しかし、認知症を有する方は言語による意思表示が上手くできないことも多く、また、本人の意思決定を確認することは疾患の進行とともに困難となっていく特性があり、現場では意思決定支援の難しさやジレンマを感じるところです。
本企画は、認知症を有する人を診療している日々の経験から、認知症の方への意思決定支援の実践や身体拘束ゼロの認知症医療・ケアに積極的に取り組み、地域包括ケアステムを展開されている田中先生から「認知症の方への意思決定支援」について学び、明日に活かしていければと思います。
貴重なこの機会に、ぜひ様々な職種の方のご参加をお待ちしております。

マイナ保険証や電子処方箋をはじめとする医療分野のDXが政策として進められおり、病院単位でもDXに向けた体制整備が求められている。病院のDXを推進する核となる医療情報システムの調達などDXの体制づくりについて、知見を共有できる機会としたい。

臨床現場では高度な医療サービスの提供とサービス質の向上の提供が求められています。近年の医療従事者の有資格者数の増加伴い、臨床においては卒後教育の体制整備が求められ、臨床場面における人材育成の教育が重要と考えています。
リハビリテーション部会でも能力を段階的に評価し、質の向上や成長を促すためのツールとして、独自のラダーの作成に取り組んでいます。今回はリハビリテーション職員にラダーについて知識を深めてもらうとともに、普段の人材育成をより一歩踏み込んで考える機会にして頂くために提案いたします。

CT装置は目覚ましい発展を遂げており、マルチチャンネル化による撮像領域増加や高速回転による時間分解能の向上、エリアディテクタによる４次元描出、DECTなど最新技術の開発により、これまでは不可能とされていた領域や病変が描出されるようになってきた。加えてAI技術の進化により様々なケースで利用されるようになった。日常検査に使える有用な技術や、最新CT技術を学び、日常検査への応用や、新規機器導入時の参考となるような講義となればよい。

地域医療において、薬剤師は患者の薬物療法の適正化や多職種連携の要として重要な役割を担っています。超高齢社会の進展や医療の高度化に伴い、薬剤師には在宅医療や地域包括ケアにおける貢献がますます求められています。本セッションでは、地域医療を支える薬剤師に求められる役割と期待について、最新の動向を交えながら、地域医療機能推進機構の薬剤師が地域医療の中でどのように専門性を発揮し、医療チームの一員として地域住民の健康を支えていくべきか、考察します。本講演を通じて、薬剤師が地域医療において果たすべき使命を再認識し、今後の実践に生かしていただくことを目的としています。

日本医療安全調査機構より医療事故の再発防止に向けた提言の公表にあたり、提言第20号「血液検査パニック値に係る死亡事例の分析」を提言第20号専門分析部会員である一般社団法人日本臨床衛生検査技師会 竹浦代表理事副会長からご解説いただき、患者安全のための血液検査パニック値に関する組織としての取り組みを考えるため提案いたしました。

「地域の住民、行政、関係機関と連携し地域医療の改革を進め安心して暮らせる地域づくりに貢献する」ＪＣＨＯ理念からも、在宅医療における栄養管理は重要である。令和6年度には退院先の医療機関や介護施設への情報共有のための栄養情報連携料が新設され、在宅支援病院における施設基準にも訪問栄養食事指導提供の体制づくりが求められている。また、在宅医療は、個別性も高く多職種協同で同じ目的に向かうことから医療連携は不可欠であるため、入院から在宅医療へ向けての体制作りのヒントや栄養管理の事例を含めてご教授いただく。

急性期の臨床の場面で従事する機会の多い臨床工学技士は、地域医療構想による病床整理や急性期病院の経営困難な状況下、今後の医療界の中で生き抜く可能性を模索しています。タスクシフトやDXをテーマに、未来の医療体制を想像して臨床工学技士の活路となる役割や活躍の場を見出せる講演を日本臨床工学技士会長を招いて拝聴したいと思います。

現在は、「地域共生」がキーワードになっており、地域では、重層的支援体制の整備により、支援の在り方の検討が進んでいる。医療ソーシャルワーカーも、社会問題の最前線にたち対応してきたが、病院で対応困難なケースは後を絶たない。それには、ソーシャルワーカーの問題対処能力の向上が必要であり、部会においても取り組みが始まったところである。そこで、今回の教育講演では、医療ソーシャルワーカーとして病院での現場経験を踏まえ、大学において教育、研究を続けてこられた小山聡子教授をお迎えし、現場と研究の二足の草鞋のご経験により編まれた福祉の専門性についてご講演いただき、次世代のJCHOソーシャルワーカーへそれを引き継ぎたい。

JCHO職員に限らず、介護福祉士有資格者の職能団体の入会率は2%程度と低い。これでは職能団体として何か提案や制度や法案への意見としても届きにくいほどの数字となっている。また、介護福祉士の資格取得方法は多岐にあり、養成校を得なくても取得ができる状況にある。JCHOは定職率が高く、新しい介護福祉士の教育課程を受けていない職員も多いため、介護過程の展開をはじめ、医療的ケア、多職種協働など新しい介護福祉士の専門性について共通理解を図る。また介護福祉士のキャリアアップを知る機会とする。